菊森淳文ブログ

3月21日夜、東京のある隠れた名店で和食をいただきました。御主人が清浦家（清浦圭吾氏は日本史上有名：日本の司法官僚・政治家1850～1942。第23代内閣総理大臣。）の料理人をされていたそうで、食材・料理とも逸品でした。私は日常、長崎で最も新鮮な食材（魚・野菜）を使った料理をいただいていますが、刺身（かんぱち・まぐろ・たい）（画像）なども遜色がなかったです。長崎では、「こりこり」の刺身に慣れていますが、ここの刺身は少し熟成させることによって、深みのある味になっています。蛤（はまぐり）の酒蒸しもいただきましたが、肉厚の蛤の甘味と酒の甘味とが良く合って楽しませてくれました。器と良くマッチしていて、美的感性を感じました。舌でも目でも楽しいお店でした。

3月21日午後、一般社団法人温暖化防止全国ネット第五回社員総会が東京・御茶ノ水で開催され、正会員として、出席しました。この団体は、各県・市の地球温暖化防止活動推進センターが正会員・準会員となっている組織です。今回の議題は、平成25年度事業計画・収支予算案がメインでした。いずれ議事録が公表されるでしょうが、私は長崎県センターを代表して、①25年度に行われる「地域での地球温暖化防止活動推進基盤形成事業」のうち、地域センター従事者への研修・指導・支援を具体的にどう進める計画か、②「近い将来の公益社団法人化」を目指して、どう「業務の拡充」を図っていくのか、について質問させていただきました。今後、暫くエネルギー価格が上昇する可能性が大きい状況下で、長崎県センターが県民にどう省エネ・省電を実行して成果を社会に見せていくかが重要な時期だと思います。総会終了後、国立環境研究所社会環境システム研究センター室長の増井利彦氏が「今、温暖化対策としてやるべきこと」と題した講演をしてくださいました。一定の想定下でエネルギー・社会経済シミュレーションをした結果、①長期的なco2削減目標については、（京都議定書第二約束期間2013.1.1～2020.12.31は日本は不参加を表明したが）温暖化防止の観点から変更はない、②短期的には無理のない賢く楽しい節電を心がける、③中期的には、省エネ機器購入を進める、④全体として賢い政策を取るために、エネルギー使用量を把握する取組が必要、などの結論を得ました。私は、Ａ．経済政策的に、③省エネ機器購入によっても自然体では個人消費刺激にはつながらない、Ｂ．エネルギー使用量を把握する機器の価格が高いために、一般国民には普及しない点をどう解決するか、が課題であると思いました。（画像は総会風景。檀上は長谷川公一理事長＝東北大学大学院教授。）

3月20日夜、朝からの大雨で空気が洗われた長崎で水辺の森公園で夜景（世界三大夜景の一つ）と夜桜を同時に見ました（画像は夜桜）。NHKの9時のニュースで、ネット証券主催のセミナーが5,000人を集めて開催され個人投資家の投資家熱が高まっていると報道していました。長崎で静かな生活を送っている私にとって、東京の個人投資家の活況ぶりは金融界にいた若き日の思い出です。少し前に「今回の株価上昇は桜の花が咲く頃まで」と言っていた株式市場の専門家がいましたが、今年は桜の開花が例年より2週間早いので、「桜が散って葉桜になるころ」と読み替えないといけないかと思います(笑)。昨年11月からの株価・REIT（不動産投資信託）の上昇は、「アベノミクス」の一定の成功から、インフレ期待へと移行しつつあるように見えますが、一般的には、「一般の個人投資家が入ってきた時には相場は終わり」と言われています。昨年11月には、マスコミの方々からの取材でも「なぜ日本経済の将来を明るく見ているのですか？」と不思議がられましたが、私は当時景気後退を示していた経済指標の好転を予測して発言しており、さほど心配していませんでした。今後の株価については、アベノミクスの「三本の矢」政策により、円安が定着し、インフレ期待が高まり、成長戦略が軌道に乗れば更なる株価上昇が見込まれますが、上手くいくかどうかはまだ完全には見えていません。このブログにも今年の元旦に書いていますが、今後最も注意しなければいけないのは、2014年に入り、「インフレ期待」が、円安による輸入物価（特にエネルギー価格）の上昇を通じて「過度なインフレ」に変わり、金利を上昇させ、国民諸層の生活に影響を及ぼすことです。為替・物価のかじ取りには技術が必要です。

3月17日夜、長崎県大村市のヴィラテラス「The Port」で牛肉を頂きながら、現在は長崎・佐世保に次いで第三極である県央地域（諫早・大村・島原半島）の将来性について語り合いました。大村市については、私自身、大村競艇経営改革、市行財政改革等、懸案となっていた財政面で各種委員会・懇話会の委員や委員長として、約10年間にわたりご支援させていただきましたが、財政難というマイナス面を解決し、前向きの政策やインフラ投資を打ち出すことができるようになりました。現在進められている大村競艇場建替え、新幹線新大村駅駅前開発、長崎県立図書館建設（大村市立図書館建替えと同時）など、離島を含む交通の要衝・企業誘致成功の利点、人口増加都市メリットを活かし、インフラ整備が進みつつあります。今後重要なことは、大村市には上場企業を含め、企業経営に優れた企業が多く存在しており、「大村市顧問会議」でも見られたように、経営人材を始めとする日本の各界で活躍する人材を輩出してきているという事実です。2013年度は、様々なプロジェクトが大村市で進みますが、民間ベースでも、地の利を活かし全国・県内から優れた経営者等を招き、「次世代の経営者・若者を育成する」場を提供して行きたいと思います。雇用・人材育成こそ、地域の将来を決定することになるからです。（画像はヴィラテラスのフランス料理の一部。宮崎牛も美味しかった。）

3月17日の長崎新聞の特集「離島はいま～高いごみ袋島民重荷」で、対馬市のごみ袋が1枚60円（長崎市・佐世保市は10円）であることが取り上げられ、「対馬クリーンセンター」によるごみ処理費が年間約9億円であること、この背景には高い燃料費があることが指摘されました。特集の最後の部分で、永年にわたり対馬市行財政改革推進委員会会長を務めた私の電話取材に対するコメント「上下水道や路線バスの維持費も含め、離島の財政は公共サービスの固定費が人口規模に比べ高すぎる」「改正離島振興法だけでなく、国には離島のエネルギー価格を引き下げる支援に取り組んで欲しい。燃油の低廉化は様々な形で島民の負担を軽くする」というコメントが引用されています。（画像）「国境離島」という概念は全国的に認められているわけではありませんが、対馬のように朝鮮半島や大陸との距離が近い離島は、昔は侵略の危機にさらされていたため、砲台・運河等軍需施設が近代化遺産として残されており、平和な現在も領土や海洋資源を巡り国益の最前線に立っているという事実があります。離島が生活者を維持できるかどうかが国民全体にも関わる重要な課題で、地域の努力を促すことと並んで、国が最大限の支援を行うことも必要ではないかと思います。

3月15日午後、ながさき省エネコンソーシアム（私が会長を務めさせていただいています）報告会議が開催され、長崎県庁・九州電力・西部ガスからも来られて、平成24年度に行った、夏の節電コンテスト結果報告、対馬市での取り組み（木質バイオマス設置家庭見学会、エコドライブ講習会、省エネコンソーシアム対馬大会）について報告・議論しました。3月11日で東日本大震災・福島原発事故から2年が経過しましたが、本格的な震災復興はまだこれからであり、原子力発電の方針や日本のエネルギー政策の方向性は、まだ国民的合意を得ているとは言い難い状況です。平成23年度は計画停電など危機感から節電の機運が盛り上がったのですが、平成24年度は盛り上がりが欠いてきているような気がします。一方、アメリカでは、シェールガス革命と言われるエネルギー転換が行われ、これがアメリカの経済成長を促進し、世界経済を牽引することが期待されており、それほどエネルギー問題が国家や地域にとって重要であることを再認識せざるを得ない状況に直面しています。今後は、節電だけでなく、運輸・民生部門の省エネ全体を再度推進すること、学校教育・社会教育でのエネルギー・環境問題への取組が必要だと思い、平成25年度は、トラック・タクシー業界との連携企画、BEMS（事業所向け）・HEMS（家庭向け）による「見える化」に本格的に取り組む予定です。（画像は、2013年1月18日に開催された省エネコンソーシアム対馬大会。対馬高校生が多く参加してくれました。二列目中央が財部対馬市長。）

3月14日、福岡在住の方々と、もつ鍋で有名な「慶州」西中洲店に行きました。同じ九州でも長崎とは異なり、福岡には鍋文化があり、特に「もつ鍋」はコラーゲン一杯で女性にも人気です。「慶州」は最もシンプルな「塩味」を活かした鍋・スープがあり、テールも逸品でした。鍋料理は、白菜・玉葱など季節の「温野菜」を多く取れる（生野菜だとあまり食べられない）ので、健康にもいいと思いました。明太子もおいしく、福岡には、家族向けの「明太子作り」教室もあることがわかりました。一週間程度漬け込むのが美味しいそうです。