新聞の価値を「電子版」と比較して考える～「アメリカ・メディア・ウオーズ～ジャーナリズムの現在地」

平成24年度西日本新聞社の最後のモニター会議メンバーを務めさせていただいたり、長崎県の広報外部評価委員会の委員長を務めさせていただいたりして、また、若いときから新聞・テレビで解説や討論番組に出演させて頂き、マスコミが「伝える技術」「伝える内容」の重要性や、新聞・テレビ・インターネットの役割の違いを感じてきました。それと同時に、日米の新聞の論調を毎朝比較して、ジャーナリズムの彼我の差を感じてきています。年間約150冊の本を読む私としては、東京～大阪～長崎の飛行機での移動中が最も集中できる時間です。9月に面白くて一気に読んだ本に、大治朋子（おおじともこ）氏「アメリカ・メディア・ウオーズ～ジャーナリズムの現在地」（2013.9.20刊行）があります。著者は、元毎日新聞記者で、2010年度ボーン・上田記念国際記者賞を受賞しています。私は、西日本新聞の本紙にも電子版にも執筆させていただくことがありますが、全国の各紙に共通して紙媒体の読者が高齢化して、「新聞離れ」が起こる中、「電子版」をどのように活用し、収益源にしていくかが問われています。私がアメリカのマスコミ、特に新聞社に興味を持ったのは、若いときにお会いした著名投資家ウオーレン・バフェット氏が最近アメリカの地方新聞を次々と買収していることがきっかけでした。NYT（New York Times）社やグーグル社の戦略を比較して見れば、「電子版」をどのように運営すればいいか、解決策が分かります。新聞・テレビも広告代理店も従来型の広告料収入が減少する可能性があり、対応が必要ですが、バフェット氏が地方新聞を買収しているように、投資家から見て魅力的なビジネスモデルでもあります。私は最近、地方新聞から独自取材ニュースや論説が減りつつあり、寂しく感じていますが、やり方によっては、まだまだ伸びる余地があると考えています。（画像は私が大好きなNHKの「ニュース深読み・TPP」2013.3.16放映分。テレビの「伝える力」は強い。ただ「視聴率」が評価尺度でいいのだろうかと考えさせられることがある。）